会社概要

代表者挨拶

代表者挨拶

ほんのひと昔では考えられなかった、便利さが世の中にはあります。
今やインフラの中心と言えばインターネットではないでしょうか?
インターネットの無い企業活動や、インターネットの無い人々の生活は考えられるでしょうか?また、いつもスマホで情報が瞬時に入手出来る時代となりました。日本の得意としていたユニークな製品も、今やスマホ1台に取って変わる時代となりました。モノづくり日本は、ひと昔前とはずいぶん様変わりしました。

弊社は、テープ、フィルムの加工をコアー技術に、お客様の製品に使用される部材の受託加工を行っています。しかし、過去の延長線上には、弊社の部材に明るい未来はありません。
しかし、視点を変え、今までにない加工技術で新しい市場を創出することは可能だと信じています。その信念のもと弊社では今まで不可能な加工に挑戦して新しい製品を創出するための一躍を担いたいと思います。

小さな企業ゆえに、スピード、小回りはお手の物ですが、加工技術は大手に負けない「小さな巨人」と呼ばれるシーエステックとなれるよう、日々精進してまいる所存です。

シーエステック株式会社
代表取締役 谷口義隆

会社概要

会社名
シーエステック株式会社
代表者名
代表取締役 谷口義隆
対応地域
全国対応
資本金
3,000万円
定休日
土、日、祝日
営業時間
8:30~17:30
事業内容
フィルム・テープの精密加工からアッセンブリまで工業用部品トレーの製造
本社
〒569-0078
大阪府高槻市大手町3-60
TEL:072-662-9191
FAX:072-662-9192
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東京営業所
〒101-0041
東京都千代田区神田須田町2-19 クレセールビル3F
TEL:03-6206-0597
FAX:03-6206-0598
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宇治工場
〒611-0041
京都府宇治市槇島町十一126-11
TEL:0774-29-9037
FAX:0774-29-9038
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宇治第二工場
〒611-0041
京都府宇治市槇島町三十五29-3
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大阪工場
〒578-0935
大阪府東大阪市若江東町5-6-32
TEL:06-6723-6188
FAX:06-6723-6189
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中国東莞工場
広東省東莞市虎門鎮大寧村大板地工業区寧声路広場対面
TEL:(86)0769-8515-8028
FAX:(86)0769-8515-5558
神戸R&Dセンター
〒650-0047
兵庫県神戸市中央区港島南町6-7-3 ハイディック204号室
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運営サイト
  • レーザー微細加工

    基本波、グリーンレーザー、UVレーザー、深紫外レーザー、大型CO2レーザー(1m×2m、クリーンルーム対応)の5波長で、打ち抜き加工よりも微細に加工できるレーザー加工に特化したサイトです。

  • 工業用トレー製造

    専用部品や加工品の収納に使える、オリジナル工業用トレー製造に特化したサイトです。

  • シーエステックBtoB

    加工で扱う素材(テープ・フィルム・工業用トレー・ゴムなど)を小ロットで販売しているネットショップです。

  • シーエステックLAB

    アイデアを形にしたい方のためのプラスチック製品・フィルム製品のOEMサイトです。

  • ONODE

    ありそうでなかったコレクションケースを販売するネットショップです。

沿革

1999年
有限会社シーエステック設立
2000年
トレー事業開始
2001年
シーエステック株式会社に社名変更
2002年
本社事務所移転
2003年
組み立て加工事業開始
2005年
香港、中国に開設
2006年
ISO9001取得
クリーンルームでの加工開始
2007年
東京事務所開設
2009年
ONODE+シーエステック ECサイトオープン
2014年
神戸R&Dセンターにて特殊レーザー加工開始
2015年
KES(環境マネジメントシステム)取得
2017年
宇治第二工場開設

ISOについて

ISO9001

弊社では、ISO9001を取得しており、お客様に安心頂ける品質管理システムを運用するように心掛けています。数百種類を超える多くの製品を取り扱う中で、品質を効果的に安定化することを目指して、生産工程との双方向の品質情報のやり取りを行っています。
注)中国工場・大阪工場・神戸R&Dセンター・宇治第二工場はISO対象外になっています。

環境方針

環境理念

弊社は、環境汚染の防止と環境改善を重要な課題と認識し、弊社における社会活動の中で継続的な改善を遂行して社会に貢献する。

環境方針

  1. 事業活動において法規制、客先要求、その他の要求事項を遵守し、環境の保全を実施します。
  2. 事業活動において、製品環境マニュアルを運営します。
  3. 環境改善活動の向上のため、定期的な内部監査、マネージメントレビューを行い、環境管理システムの見直しを行います。
  4. この方針を文書化し、従業員に周知徹底します。